モーターサイクル、スクーター、電動アシスト自転車、ボート、ヨット、ウォータービークル、プール、和船、漁船、船外機、ディーゼルエンジン、四輪バギー車、サイド・バイ・サイド・ビークル、レーシングカート、ゴルフカー、汎用エンジン、発電機、ウォーターポンプ、スノーモビル、小型除雪機、自動車用エンジン、産業用ロボット、産業用無人ヘリコプター、車イス用電動補助ユニット、乗用ヘルメット等の製造および販売等。（職場情報総合サイト）

企業ホームページ

https://global.yamaha-motor.com/jp/profile/csr/stakeholder/employee/ （職場情報総合サイト）

創業年

設立年月日

1918年05月12日（ GEPS ）

業種

E.製造業 ( 職場情報総合サイト )

全省庁統一資格

資格の種類	資格等級	営業品目
物品の製造	A	ゴム・皮革・プラスチック製品類、車両類、その他輸送・搬送機械器具類、船舶類、家具・什器類、一般・産業用機器類、電気・通信用機器類、土木・建設・建築材料、防衛用装備品類、その他
物品の販売	A	ゴム・皮革・プラスチック製品類、車両類、その他輸送・搬送機械器具類、船舶類、家具・什器類、一般・産業用機器類、電気・通信用機器類、土木・建設・建築材料、防衛用装備品類、その他
役務の提供等	A	調査・研究、建物管理等各種保守管理、車両整備、船舶整備、防衛用装備品類の整備、その他
物品の買受け	A	その他

全省庁統一資格とは、各省庁における物品の製造・販売等に係る一般競争（指名競争）の入札参加資格（全省庁統一資格）です。詳細についてはデジタル庁の GEPS をご参照ください。

事業所

※事業所情報は厚生年金保険・健康保険適用事業所検索システムから取得しています。

事業所名	事業所所在地	被保険者数	全喪年月日

財務

※財務情報は EDINET の有価証券報告書から日次取得しています。「N/A」は取得した有価証券報告書から情報が特定できなかった場合の表記ですが、有価証券報告書にて情報が確認できる場合があるため必要に応じてご確認ください。また、Gビズインフォにおけるチェックにより取込み非適合となる場合などでEDINETが開示している有価証券報告書より決算期が古い場合もあります。最新の情報や漏れなく情報を必要とする場合においては EDINET の有価証券報告書を閲覧してください。

取得情報：有価証券報告書

提出会社の経営指標等の推移

提出会社の経営指標等の推移当期第91期（自　2025年１月１日　至　2025年12月31日）
会計基準有価証券報告書を参照してください

回次		4期前	3期前	2期前	1期前	当期
売上高	（百万円）	757,810	953,247	957,616	869,584	925,405
経常利益又は経常損失（△）	（百万円）	99,273	164,379	163,936	98,221	55,948
当期純利益又は当期純損失（△）	（百万円）	103,171	144,431	133,398	89,775	69,275
資本金	（百万円）	86,100	86,100	86,100	86,100	86,100
純資産額	（百万円）	501,054	571,675	615,485	637,408	645,141
総資産額	（百万円）	847,681	906,708	926,720	966,944	1,033,149
従業員数	（人）	10,154	10,193	10,366	10,929	12,082

大株主の状況

氏名又は名称	発行済株式（自己株式を除く。）の総数に対する所有株式数の割合（%）
日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）	17.83
株式会社日本カストディ銀行（信託口）	5.06
ＮＯＲＴＨＥＲＮＴＲＵＳＴＣＯ．（ＡＶＦＣ）ＲＥ　ＳＩＬＣＨＥＳＴＥＲ　ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ　ＩＮＶＥＳＴＯＲＳ　ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ　ＶＡＬＵＥ　ＥＱＵＩＴＹ　ＴＲＵＳＴ（常任代理人　香港上海銀行東京支店　セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ）	3.99
ヤマハ株式会社	2.98
ＮＯＲＴＨＥＲＮＴＲＵＳＴＣＯ．（ＡＶＦＣ）ＲＥＵ．Ｓ．ＴＡＸＥＸＥＭＰＴＥＤＰＥＮＳＩＯＮＦＵＮＤＳ（常任代理人　香港上海銀行東京支店　セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ）	2.31
トヨタ自動車株式会社	1.93
株式会社静岡銀行	1.74
ＮＯＲＴＨＥＲＮＴＲＵＳＴＣＯ．（ＡＶＦＣ）ＲＥＮＯＮＴＲＥＡＴＹＣＬＩＥＮＴＳＡＣＣＯＵＮＴ（常任代理人　香港上海銀行東京支店　セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ）	1.67
野村信託銀行株式会社（投信口）	1.58
ＪＰＭＯＲＧＡＮＣＨＡＳＥＢＡＮＫ３８５７８１（常任代理人　株式会社みずほ銀行　決済営業部）	1.38

決算

決算情報は、官報掲載情報のうち、Gビズインフォでの情報公開を許諾された法人のものに限って掲載しています。
なお、官報については国立印刷局HPにおいて提供している、「インターネット版官報」及び「官報情報検索サービス」でご確認ください。

決算情報

特許 3885件

特許情報は、特許庁の情報を元に掲載しています。

特許（件）	意匠（件）	商標（件）
3299	116	470

届出・認定 4件

認定日	届出認定等	対象	出典府省	部門
2025年04月01日	ＤＸ認定制度	-	経済産業省	-
2023年04月01日	ＤＸ認定制度	-	経済産業省	-
2021年04月01日	ＤＸ認定制度	-	経済産業省	-
2004年10月01日	広域的処理認定	自動二輪車及び原動機付自転車	環境省	-

補助金交付 4件

※備考にjGrantsと表記があり、同一内容の補助金が複数件表示される場合、同一の補助金を複数支店で交付を受けたり分割で交付を受けたケースであることを示します。

認定日	補助金等	金額	ステータス	出典府省	備考
2022年06月08日	病害虫・雑草の防除対策の高度化事業／新たな課題に対する効果的防除法の確立／ドローン等を用いた病害虫防除法の確立	5,375,000円	交付決定	農林水産省	-
2020年05月29日	病害虫・雑草の防除対策の高度化事業	10,970,984円	交付決定	農林水産省	-
2019年11月29日	薬剤抵抗性病害虫・難防除雑草等の防除対策の高度化事業	3,636,000円	確定	農林水産省	-
2019年08月06日	農林水産業ロボット技術安全性確保策検討事業／ドローン等小型無人機に関する安全性確保策の検討	20,936,600円	交付決定	農林水産省	-

調達 12件

受注日	事業名	金額	出典府省
2025年08月07日	監視取締艇１隻買入	61,502,000円	海上保安庁
2025年01月23日	経済安全保障重要技術育成プログラム／高度な金属積層造形システム技術の開発・実証焼結型積層造形とデジタルプロセス設計を組み合わせた金属３Ｄプリンタシステムの研究開発	42,531,500円	国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
2024年12月20日	令和６年度ＵＡＶレーザ計測による立木調査等業務	1,098,000円	林野庁
2024年10月31日	令和６年度ＵＡＶレーザ計測による立木調査等業務	2,648,000円	林野庁
2024年09月18日	大型無人航空機による海域火山調査支援事業	11,690,000円	海上保安庁
2024年06月27日	経済安全保障重要技術育成プログラム／長距離物資輸送用無人航空機技術の開発・実証ハイブリッドＶＴＯＬ機の技術開発と実証	490,675,900円	国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
2024年02月16日	電動アシスト付き自転車他１件	968,000円	防衛省
2023年12月13日	令和５年度ＵＡＶレーザ計測による立木調査等業務	2,320,000円	林野庁
2022年12月09日	令和４年度ＵＡＶレーザ計測による立木調査等業務	2,120,000円	林野庁
2020年06月22日	安全安心なドローン基盤技術開発政府調達向けを想定したドローンの標準機体設計・開発及びフライトコントローラー標準基盤設計・開発	510,005,100円	国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
2018年04月02日	淀川管内巡視船整備業務	3,670,800円	国土交通省
2017年04月03日	淀川管内巡視船整備業務	11,173,400円	国土交通省

表彰 2件

年月日	表彰名	受賞対象	部門	出典府省
-	次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定	-	２００７	厚生労働省
2021年04月16日	知財功労賞（知的財産権制度活用優良企業等表彰）	知的財産権制度を有効に活用しその発展に寄与した企業等	デザイン経営企業	特許庁

職場

※職場情報は職場情報総合サイトから日次取得しています。実際に職場情報総合サイトが開示している内容とタイムラグが生じている場合があるため、最新の情報が必要な場合は用語説明を参照してください。

勤務基本情報

項目	内容
平均継続勤務年数（男女別）	男性：17.1年、女性：14.6年（範囲：その他）

女性の活躍に関する情報

項目	内容
労働者に占める女性労働者の割合	18.0% （範囲：その他）
女性役員人数	5人
役員全体人数（男女計）	30人

育児・仕事の両立に関する情報

項目	内容

出典元

出典元	データ取得日	データ更新日
法人番号公表サイト	2025年12月05日	2025年12月05日
GEPS	2026年03月25日	2026年03月25日
職場情報総合サイト	2026年02月13日	2026年02月13日
EDINET	2026年03月23日	2026年03月24日

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